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家を建てる時の耐震や耐熱基準は知ってる?安心して暮らすための選び方も解説

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鳥居 康孝

筆者 鳥居 康孝

不動産キャリア30年

これからの社会の根底を不動産業を通して変えていきたいと強く考えています。この業界は長いので、過去・現在・未来の変化を肌で感じていますので、お客様に寄り添ったご提案には自信があります。どんな些細なことでもお気軽にお問合せください。

このブログはこのような方におすすめ!
  • これから注文住宅や新築購入を考えている
  • 家族の安全・快適性を重視したい
  • 性能とコストのバランスで悩んでいる人

家を建てるとき、「この家は地震に強いのか?」「断熱性はどれくらい優れているのか?」と不安に思う方は多いのではないでしょうか。住まいは家族の安心や日々の快適さを支える大切な空間です。

そこで本記事では、耐震・耐熱それぞれの基準や等級、今後の法改正のポイントまで、家を建てる際に押さえておきたい知識をわかりやすくご紹介します。安心・快適なマイホームづくりのために、ぜひ最後までお読みください。

耐震基準の基礎を知る

日本の住宅に対する耐震基準は、建築確認が行われた時期に応じて「旧耐震基準」「新耐震基準」「現行耐震基準(2000年基準)」の三つに分けられます。1950年(昭和25年)制定の旧耐震基準は、震度5程度の中規模地震で建物に大きな被害が出ないことを想定しています。一方、1981年(昭和56年)制定の新耐震基準では、震度6強〜7の大地震にも倒壊しない設計が求められています。2000年(平成12年)6月以降に適用される現行耐震基準では、基礎形状や地盤調査、壁の配置バランスや接合部の仕様などが詳細に規定され、安全性がより強化されています。例えば旧基準の住宅は震度5強で倒壊の恐れがある一方、新耐震基準では震度6強〜7でも倒壊しない設計がなされており、現行基準ではさらに揺れに対する粘り強さや耐力が向上しています。

建築確認日を確認することにより、その住宅がどの耐震基準に該当するかを判断できます。また、耐震診断書や建築確認済証・検査済証などの書類に基づき、どの基準で設計されているかを確認でき、安全性を把握する一助となります。

耐震基準適用時期想定される地震の程度
旧耐震基準1950年制定〜1981年5月以前震度5程度(中規模地震で大きな被害なし)
新耐震基準1981年6月〜2000年5月震度6強〜7でも倒壊しない設計
現行耐震基準(2000年基準)2000年6月以降耐力壁のバランス・接合部・地盤調査を法的に明確化

耐震等級と構造計算の重要性

家を建てる際には、「耐震等級1〜3」と「構造計算」の両方を押さえておくことが、ご家族の安心・安全につながります。

まず、耐震等級の強さの違いを以下の表でわかりやすく整理しました。

耐震等級耐震性能の目安主な用途・メリット
等級1建築基準法と同等の耐震性(震度6強~7で倒壊しないが損傷あり)最低限必要な基準
等級2等級1の約1.25倍の耐震性能公共施設・長期優良住宅に適用
等級3等級1の約1.5倍の耐震性能(損傷を最小限に)消防署・警察署と同等の強度;最も安全性高

(情報元:耐震等級の違いについて、複数の住宅関連サイトより整理)

耐震等級1は建築基準法の最低ラインを満たしたもので、震度6強~7相当でも倒壊・崩壊を防げますが、損傷は生じることが想定されています。耐震等級2はその1.25倍、耐震等級3は1.5倍の耐震性能を持ち、特に耐震等級3は消防署や救護拠点と同等の安全性を確保できる最上位グレードです。耐震等級が高いほど、地震後の補修費や安心感にも大きな差が生まれます(等級2は長期優良住宅の認定条件、等級3は拠点施設の基準とされる)。

次に、構造計算の役割ですが、これは建物全体の強度やバランスを数値的に解析する設計手法です。壁量規定だけでは間取りやデザインの自由度が低くなりますが、許容応力度計算などの構造計算を行えば、耐震等級3の高い性能を確保しつつ、広い吹き抜けや開放的な間取りも実現できます。

特に耐震等級3を目指すなら、構造計算によって建物の接合部や部材の強度・剛性などを検証することが重要です。これにより、高い安全性と設計の自由度を両立できます。

最後にまとめると、ご家族の安心・安全を守る観点からは、耐震等級3を目標として設計し、構造計算によってその性能を裏付ける方法が最も推奨されます。耐震性を明確に示すためにも、性能評価や構造計算をしっかり行いましょう。

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断熱性能(耐熱)の最新基準を理解する

家を建てる際、断熱性能は快適な住環境と光熱費の軽減に直結する重要な要素です。まず、断熱性能を示す「断熱等級」は1〜7まであり、数値が大きいほど性能が高くなります。等級4はこれまで最高とされてきましたが、2025年4月以降、新築住宅では等級4が義務化され、最低基準となる点は特に押さえておきたいポイントです(2025年4月から断熱等級4以上が全ての新築住宅で義務化)。

また、2030年にはより高い基準も見据えられており、ZEH(ゼッチ)水準として断熱等級5、一次エネルギー消費量等級6が求められる予定です。これは将来にわたって省エネ・快適性を確保するため、今から高い断熱性能を検討することに意味があります。

ここで、現在および将来の断熱等級の特徴を表形式で整理します。

断熱等級特徴光熱費への影響
等級42025年義務化の最低基準従来比で大幅削減が期待される
等級5(ZEH水準)2030年以降の高断熱基準さらなる光熱費削減
等級6〜7(HEAT20相当)より高性能な断熱設計快適性・省エネ性ともに最上位

こうした基準の背景には、2050年カーボンニュートラルの実現を目指す政府方針があり、省エネルギー化は建築分野において不可欠な取り組みです。

家づくりを進める際には、義務化される等級4をクリアするだけでなく、将来を見据えて等級5以上の選択肢を検討することが、長期的な安心・快適とコストメリットに繋がります。

耐震と断熱をバランスよく考えるポイント

家づくりにおいて、「耐震性」と「断熱性能」は、安心と快適を両立させるための根幹です。耐震性は、地震による揺れに対して住宅が持ちこたえる力を示し、断熱性能は、室内の温度を安定させることでエネルギー効率や快適性を向上させます。これらを同時に高めるには、単に別々に設計するのではなく、住まい全体としての性能バランスを考える必要があります。

まず設計の初期段階で、耐震等級(耐震等級3が最高ランク)や断熱等級(ZEH基準やHEAT20、等級6相当など)の希望を明確に伝えることが重要です。これにより、構造計算や断熱性能評価を同時進行で行い、性能の相殺や過剰設計を防ぎ、最適な仕様を導き出せます(例:許容応力度計算による耐震等級3の検証、高気密・高断熱+換気で結露防止も兼ねた耐震設計)。

さらに以下のような視点で耐震と断熱の両立を考えると、住まいの質が向上します:

視点 内容
構造のバランス 耐力壁の配置や剛芯・重心の位置調整などで、ねじれ・偏りのない設計を行うこと。
断熱+気密の確保 UA値・C値などで数値目標を持ちつつ、高断熱・高気密を確保することで結露対策やエネルギーロス削減につながります。
設計と施工の連携 構造計算や断熱計算を設計段階で可視化し、BIMなどで調整することで、コストと性能の最適化が可能です。

このように、耐震と断熱の両面を考慮した住まいづくりは、安心と快適の両立には不可欠です。設計の初期段階から希望や性能目標を共有することで、構造と温熱環境の最適なバランスを実現できます。

まとめ

家を建てる際には、耐震と断熱、それぞれの基準や等級を正しく理解し、バランスよく取り入れることが重要です。耐震基準は歴史的に見直されてきており、最新の基準を満たすことで大きな地震にも備えられます。一方で、断熱性能も年々求められる内容が向上しており、今後さらに高い水準が義務化されます。安心で快適な住まいのために、希望する耐震等級や断熱等級を設計段階でしっかり伝え、ご家族に最適な住まいづくりを目指しましょう。


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